医師・勤務医こそ始めるべき、将来のための｢資産形成｣【連載 医療特化型FPによるファイナンシャル講座】vol.1

一般的に医師には高収入でお金に不自由しないといったイメージがありますが、日々の出費や将来的に必要となる費用も多額のため、決して安心はできません。医師こそ将来を見据えた資産形成が必要と言えます。

高所得な勤務医・開業医にのしかかる｢引かれるお金｣の重圧

例えば美容クリニックに勤務する医師の平均年収は2,000万円前後と高収入であるのに対し、貯蓄ができていないというケースが散見されます。

その理由として、まず高い税率が挙げられます。日本の所得税は、所得が上がるほど税金が大きくなる累進課税方式であり、前述の2,000万円の収入に対しては約34％もの税金が課せられます。一例として計算すると、この年収で独身の場合は、所得税は約420万円、住民税約175万と合計約595万円もの税金を支払うことになります。

さらに今後の景気動向も不透明で、コロナ禍後もインフレ傾向が続くと予測されます。経済的の立て直しのためにさらなる増税の可能性もあり、ますます手取りが減少することが予想されます。

勤務医・開業医が将来的に必要になる、具体的な資金を確認してみる

医師が必要になると考えられる大きな資金は、｢生活資金（住宅費や子供の教育費など）｣、｢開業資金｣、｢退職金｣です。
一般的に医師の生活水準は高い傾向があり、例えば高級住宅街や富裕層が多いエリアに住宅を購入するとなると、都内であれば1億円程度の資金が必要になります。お子様が医師を目指して医学部受験をする場合は、小学校から大学までオール私立ならば教育資金が1人につき1億円近くかかります。これは最も多く見積もった概算ですが、仮に国立大学に進学する場合でも、教育資金に数千万円は必要です。

つぎに勤務医の方が開業を視野に入れている場合は、2～3割の自己資金が必要です。開業当初の運転資金も考えると、銀行からの融資が必要になりますが、手元に資金がない場合は融資が受けづらくなるため、若いうちから積み立てておきましょう。

さいごに老後の資金となる退職金ですが、医師には給与から天引きして退職金を準備する制度がほとんどありません。一般的な会社員や公務員と比較して退職金や財形、持株会などのフォローがなく、リタイア後の生活資金をご自身で用意する必要があります。現役時代と同じ高い生活水準で数十年間生活するとなると、少なくとも1〜2億円が必要になります。

このように、医師の生涯で必要な資金は数億円にも上ります。そのためライフプランを今一度見直し、高収入を活かした資産形成に一刻も早く乗り出すべきだと考えます。

医師・勤務医のための｢資産形成｣を解説。ポイントは｢節税｣｢貯蓄｣｢運用｣

忙しい医師の方でもすぐ簡単に始められるのが｢節税｣です。以下の5つの制度を利用して基本の節税を枠一杯まで行うと、年収2,000万円の場合、所得税と住民税を合わせて約80万円の節税効果が見込めます。
①iDeCo（個人型確定拠出年金）
…ご自身が拠出した掛け金を運用し60歳以降に受け取る制度。掛け金は全額所得控除され、運用利益は非課税。受け取り時にも控除有り。