医師でも活用できるiDeCoの節税力【連載 医療特化型FPによるファイナンシャル講座】vol.2

iDeCoとは、老後に向けて自分で備えられる公的制度です。高額納税者となりやすい医師にとって節税効果が期待できるものですが、何がどう良いのか分からないという方も少なくありません。
今回はそんなiDeCoの仕組みやメリット・デメリットを分かりやすく解説します。

iDeCoの仕組み

企業型と個人型がある確定拠出年金のうち、個人型の確定拠出年金が「iDeCo」と呼ばれています。確定拠出年金では毎月金額を指定し、決まった額の掛金を積み立てて資金を自分で運用します。運用したお金は60歳以降に年金または一時金として受け取ることができます。

掛金は月額5000円から1000円単位で決めることができ、その上限は、勤務医の場合が年間27万6000円(企業年金がある場合は14万4000円)、開業医の場合が年間81万6000円(付加保険料や国民年金基金と合算)となっています。この金額の範囲内で拠出した掛金を自分で選んだ商品に投資し、資産を運用していくことになります。

iDeCoのメリット・デメリット

デメリット
iDeCoには、換金のタイミングや手数料負担など面で、おおまかに４つのデメリットがあるといえます。

①原則60歳まで掛金を引き出すことができない。
iDeCoは老後のために資産を築くことを目的とした制度です。
そのため、中途換金が認められておらず、資金が拘束されることとなります。

②老後に受け取る年金額が確定しない。
iDeCoによる主な運用方法は投資信託となります。運用損益は株式市場に左右されてしまいますので、老後に受け取る年金額が確定しません。
また、運用損の発生により、資産が減ってしまう恐れもあります。

③手数料が全て自己負担となる。
企業型確定拠出年金では手数料は会社負担となることが多いですが、iDeCoでは各種手数料が自己負担で発生します。
手数料には①加入時・移管時手数料、②口座管理手数料、③給付事務手数料、④還付事務手数料があります。

④受取時の節税メリットには限度がある
受取時には一時金方式と年金方式、そしてこれらを組み合わせた併給方式があります。それぞれで受取時の非課税枠に制限があります。
★詳しくはこちらでご紹介しています。https://ishi-hikidashi.com/column/367

メリット
メリットは次の４つで、節税の面で一定の効果があるほか手軽にできる点も魅力です。