『ガイドラインが変えるこれからの美容医療』　日本美容外科学会（JSAPS） 理事長 大慈弥裕之先生

国民生活センターによると、美容医療に関する相談は年々増加傾向にあり、昨年は2,032件もの相談が寄せられたという。
そういった業界の流れを変えるため、5つの学会が動いた。日本美容外科学会(JSAPS)を中心として、日本形成外科学会、日本美容皮膚科学会、日本皮膚科学会、日本美容外科学会(JSAS)が共同で、治療指針を定めた「ガイドライン」を作成したのだ。
今回作成された美容医療ガイドラインとはどのようなものなのか。日本美容外科学会(JSAPS) 理事長の大慈弥裕之先生(おおじみ ひろゆき先生)にお話を伺った。

絶えない患者トラブル…　美容医療の健全化を目指して

———なぜ今回のガイドラインを作成することとなったのでしょうか。
美容医療は長らく、患者トラブルが絶えないものとして世間に認知されていました。10年以上前から国民生活センターには美容医療トラブルが報告されるようになり、国も無視できない状況になっておりました。もちろん日本美容外科学会(JSAPS)内でも、その状況を問題視する声は上がっており、自費診療があまりにも医師の裁量権に委ねられすぎていて、安全性のチェック機能や教育体制が整っていないことに対し、学会としても疑問を呈し続けてきました。
安心安全な医療が提供できなかった時に、代償を支払うのは患者さんです。医療の水準を上げなければ、患者さんとのトラブルはなくなりません。業界全体で質の高い医療を提供していくことで、世間の方々からも美容医療が価値のある医療として認められるようになると信じています。

JSAPSでは、2018年頃から厚労省に対して、美容医療業界の健全化を呼び掛けてまいりました。その中で「美容医療に携わる学会はいくつかあるはず。学会間で連携して医療の質の向上に努めてはどうか」と厚労省から助言があったのです。
そこで学会同士がひとつになって業界のためにできることは何だろうと考えたときに、ガイドラインを作るのが良いのではないかということになり、今回の運びとなったのです。

5つの学会の協力は業界にとって大きな第一歩

———複数の学会が協力してガイドラインを作成したと伺いました。こういう形で一緒に何かを行うというのは新しい試みだったのではないでしょうか。