『オンライン診療の現状と今後の展望』　株式会社メドレー　田中大介氏

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、初診から活用できるようになったオンライン診療。急速に注目度が高まる同システムについて、業界を先導する株式会社メドレーのCLINICS事業部長・田中大介氏に、コロナ禍でオンライン診療がどのように変化したのか、そして今後どのように発展していくのか、お考えを伺った。

時代に合わせて変化するオンライン診療

———コロナ禍で注目度が高まるオンライン診療ですが、もともとはどのように始まったのでしょうか。
オンライン診療は、もともと遠隔診療という名称で1997年に始まりました。当時は、僻地や離島など離れたところの患者様を診るためのツールでした。とはいえ、1997年当時は、まだビデオシステムは普及していませんでしたし、使用が僻地や離島に限定されていたことから、導入はほとんど進みませんでした。
その後しばらく目立った動きはありませんでしたが、2015年になると状況は一変します。遠隔診療、オンライン診療が事実上解禁されました。簡単にいうと、僻地や離島に限定されていた使用が、要件を満たすことで都市部や住宅地でも可能に。これを受けて、徐々にオンライン診療のサービスも増えていき、新しいシステムへの期待感が高まり始めました。

そして2018年4月の診療報酬の改定。オンライン診療の優遇を期待する声もありましたが、逆に規制強化とも捉えられる改定となりました。
この改定で新設されたのが「オンライン診療料」「オンライン医学管理料」「オンライン在宅管理料」でした。診療料等が設けられたのは良かったものの、それぞれ「算定要件には6か月対面で同じ医師が患者様を診なければいけない」や「緊急時はおおむね30分以内に対面診療ができる体制を整えておかないといけない」、「対象となる疾患が非常に限定的」など厳しい規制が定められており、非常に使いづらいものでした。
その結果、オンライン診療が普及するスピードは遅くなったばかりか、今まで使っていた医師も離脱してしまうというケースもありました。

2020年4月にも診療報酬は改定されました。本来は、このタイミングで上記のような規制をやや緩和しようという既定路線が敷かれていました。しかし、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、オンライン診療は大幅な規制緩和が行われるに至りました。

新型コロナウイルス感染拡大防止のための規制緩和

———今回のコロナ禍を受けて、オンライン診療の規制はどのように変化したのでしょうか。