不妊症の新治療法　難治性夫婦への吉報となるか

鳥取県米子市のミオ・ファティリティ・クリニックが、不妊症の新治療法を発表しました。従来の方法では満足な結果を得られなかった患者たちにとっての希望となるかもしれません。

日本の出生数の推移は

パブリックコメントが後押しとなり、先日新たに不妊治療費用の支援拡充の方針が盛り込まれた少子化大綱。社会情勢を考慮し5年ごとの見直しがなされていますが、日本国内の「出生」に関する統計データは現在どのような状況なのでしょうか。
（以下の図表はすべて内閣府の「第３回 選択する未来2.0　第三回会議資料」のものです）

内閣府発表の資料「出生数、合計特殊出生率の推移」によると、合計特殊出生率は2005年の1.26を底に微増の傾向にありますが、この数字だけを見て人口減少の問題が解決に向かっているとは言い切れません。なぜなら合計特殊出生率とは、女性ひとりが生涯に産むであろうと見込まれる子どもの数。出生数は年々減少し、2019年には過去最少の86.4万人となっています。子どもを産む年代の女性人口も減少していることから、やはり出生数は減少の傾向にあると捉えることができるのです。

諸外国と比較した日本の現状は？

経済的な問題や、結婚出産における価値観の変化など、子どもが増えない理由は様々ですが、「子どもを持ちたい」と望んでも叶いづらい、不妊も一要因といえるでしょう。不妊治療の現状を、実施件数が多いとされる体外受精を例に諸外国と比較するとどうなるでしょうか。

体外受精の実施件数と、体外受精による出産率。これらふたつのグラフからわかるのが、日本は生殖補助医療の実施件数が多いにもかかわらず、出産率が低いということです。これが”不妊大国”と言われる所以です。