日本産科婦人科学会、無認可施設での新型出生前診断(NIPT)を問題視

いま、無認可の施設で「新型出生前診断(NIPT)」と呼ばれる検査が行われているのが問題視されている。
毎日新聞の調査では、日本産科婦人科学会の指針に反し、認定を受けずに検査を実施する医療機関が少なくとも40施設あり、約9割の37施設が産科や産婦人科以外の診療科であることが判明した。中でも特に多かったのが美容外科だったという。(注1)

厳しい選択を迫られる検査

NIPT検査とは、母体から採血するだけでできる、胎児の染色体異常の有無を調べる検査である。妊婦の血液中には、胎児に由来するDNA断片が存在する。NIPT検査では、そのDNA断片を測定し、ダウン症候群（21トリソミー）とエドワーズ症候群（18トリソミー）、パトー症候群（13トリソミー）の可能性を検出することができる。検査は、妊娠10週以降から受けることが可能である。

従来の羊水検査とは異なり、採血のみで測定できる為、流産などのリスクが少ないのが特徴。しかしその感度は99％なので、検査で陽性判定が出た場合には、絨毛検査や羊水検査を行い、結果を100％確定させる必要がある。

NIPTコンソーシアムが発表している『NIPTコンソーシアムの実績と報告』では、胎児がダウン症候群だと診断された場合、88.4％が中絶を選択しているという結果が出ている。
結果次第では、厳しい選択をしなければならないこの検査。日本産科婦人科学会は、これから検査を受けようとする妊婦に対して、日本医学会で施設認定を受けている医療機関において検査を受けることを推奨している。

妊婦を第一に考えた検査の提供を