第2回日本美容内科学会総会開催レポート

2025年12月7日にTODAHALL ホール Aにて第2回日本美容内科学会総会が開催されました。美容と内科医療の融合を軸に、「健康的に美しく生きる」ための医療のあり方を再定義・発信する本学会は、設立以来、多くの医師や歯科医師会、医療関係者から支持を集め、着実にその存在感を高めています。第２回目となる今回の総会では「美しさと健康の秘訣〜アンチエイジングとダイエットの最前線」をテーマに最新の知見が紹介されました。
開会の挨拶には、東京⽪膚科・形成外科 総院⻑　池⽥ 欣⽣先生が登壇。「アメリカでは同様の内容の学会は、リゾートを貸し切り、まるでフェスのような形で開催されていると聞いています。私たちも楽しみながら、学んで若返るような会にしましょう」と挨拶されました。終日を通して盛況な会となった当日の様子をレポートします。

会頭講演「明日から役立つ美容内科の自費診療　」～次世代の若返り治療、老化細胞除去治療について～

最初は老化医療のパイオニアである一般社団法人日本美容内科学会 理事長 青木 晃先生が座長となり、池⽥ 欣⽣先生による会頭講演からスタートしました。
「明日から役立つ美容内科の自費診療　」をテーマに美容外科、美容皮膚科、美容内科の垣根を払ったについて臨床現場での実践的なアプローチを解説。
「もともと美容内科は経営が難しいのですが、患者様にとても喜ばれるであることは間違いありません」と池田先生。
プラセンタ注射、高濃度のビタミンC点滴、水素点滴、メディカルエステ、サプリメント、ダイエット治療、自律神経治療、腸を整える治療、幹細胞培養上清、エクソソーム、ロンジェビデイメデソンなど、これまでの治療のメリットだけでなく課題点にも触れた後、話題は老化細胞除去治療へ。
ご自身のクリニックでも精力的に取り組まれていると老化細胞除去治療について、講演では治療が生まれた背景から、そもそも老化細胞がなぜ有害で、周囲の細胞にどのように悪影響を与えるのかマウス実験結果を例にして紹介されました。
また、複数の写真とともに現在進行中の症例について治療のコツやポイントを解説。美容外科手術では治療後の老化は止められないけれど、老化除去治療はやるたびに若返ることすら可能ではないかとお話しされました。池田先生自身も老化除去治療を続け、10年前よりも若い体感があるそうで、今後は全身の細胞の若返りを念頭に研究を続けていくとのことです。
また、老化除去治療のさらなる可能性として、容姿のアンチエイジングのみならず、手術後の瘢痕治療や健康状態の改善への応用に対する期待にも触れ、最後に同学会内での共同研究を呼びかけて講演を締められました。

特別講演　｢Longevity技術による老化の予測と、治療｣～老化治療の可能性と、長寿大国日本の課題について～

多くの注目を集めていた特別公演では、｢Longevity技術による老化の予測と、治療｣をテーマに座長に近畿大学客員教授近畿大学アンチエイジングセンター創設者山田秀和 先生をお迎えして、東京理科大学 研究推進機構総合研究院 老化分子生物学寄附研究部門 准教授慶應義塾大学医学部整形外科学教室 特任講師早野元詞先生が登壇されました。
早野先生は、エイジングを「アイディンティティの喪失」と捉えているそうです。皮膚や心臓、脳はそれぞれのアイディンティティを持っているけれど、エイジングに伴いそのアイディンティティは失われると説明されました。この状態を辞書についた付箋紙に例えて解説。全ての細胞は同一のDNAを持っているけれど、心臓は心臓に、肝臓は肝臓になることができる。それはその細胞それぞれに目印として付箋紙がついていているからだが、エイジングするとその付箋紙が剥がれたり、別のとこに貼られたりする。けれど、付箋紙を貼り直すことでアイデンティティを取り戻せるとお考えだそうです。
その一例として、一般的な薬品の副次的な効果としてのエイジング効能を例に出し、エイジングのリバースはお金持ちだけが享受できるのではなく、全ての人が健康寿命を栄進するテクノロジーは、目の前にあると期待しているとお話しされました。
アメリカではすでに多くの企業が巨額の投資を行い、健康寿命を延伸する研究が進行中。日本はアメリカと比較すると3年も健康寿命が長く、医療データもたくさんあるのに、現時点ではそれが有効に使えていないと問題定義され、日本がLongevityで負けるわけにはいかない、知を集結して健康寿命が長い日本の価値を今後最大化していきたいと結ばれました。

閉会

本学会は、好評を博した2024年に開催した同学会を上回り、300名を上回る多くの先生方がご参加、協賛企業も35社を超えました。また、上記の講演のほかにも招待講演やシンポジウムや新しいセッションなど、各セクションも盛況で、充実した1日となりました。次回の開催もすでに決定しており、2026年12月6日（日）の予定です。

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